アパート経営で入居率を上げるためには?

安定した収益を上げるには、入居率を上げることが欠かせません。空室率上昇がささやかれる中、所有する物件の入居率に不安を感じている大家さんも多いのではないでしょうか。アパート経営で入居率を上げるためにチェックしておきたいことを紹介しましょう。

 

■築年数がたったため競争力が落ちていないか

新築物件であれば、設備が新しいですし、デザインも今どきのものになっていますから、入居者が集まりやすいものです。

入居率が思わしくないと思うなら、築年数、設備の老朽化をチェックしましょう。

デザインや使い勝手はもちろん、エアコンや給湯器などの型が古いと、燃費も割高になってしまいます。

また、バス・トイレ・洗面所が一つになっている物件は敬遠されがちです。

周辺に新築や、こうした条件をリフォームで改善した物件があれば、当然、そちらに入居者を取られてしまいます。

競争力を落とさないためにも、物件の魅力を維持することが大切なのです。

 

■不動産業者・管理会社との関係を見直し

募集状況や管理状況はいかがでしょう?

客付け・契約、物件管理を業者に任せているオーナーが多いですが、気軽に相談できる関係が築けているでしょうか。

実務は業者任せというケースも多いですが、

・オーナーが納得していない改修を進めようとした

・積極的に客付けしていないのではないかといった不信感がある

・管理そのものが行き届いておらず物件の価値を下げている

こんな関係では、アパート経営は上手く行きません。

オーナーとしては、自分の大切な資産を守りつつ安定した収益をあげたいのです。

『物件をしっかり管理し、入居者が絶えないことで自分たちの収益になる』と考えている業者は信頼できますが、『定期的な修繕工事で儲ける。客付けがツライ物件には力をいれない』こんな業者なら最悪です。

不信感を覚えることが多いなら、見直しが必要でしょう。

 

■家賃・敷金礼金などの見直し

お得感は、入居者の決心を後押しします。

競合物件の条件と家賃をよく調べ、ほんの少しお得に感じる条件をつけます。

家賃そのものを値下げしてしまうと、長期入居してくれるほど損をすることになってしまいますから、礼金ゼロや、入居月のレントフリーをつけると良いでしょう。

入居する側から見ると、敷金礼金などの他に入居月の日割り家賃と、翌月分の家賃となれば、家賃4~5ヶ月分の出費になります。

初期費用を抑えることができれば、引越し代に回せるなどと考える人は多いものです。

物件は経年劣化するものですし、状態から適正な家賃を見極めて提供することが大切です。

 

不動産屋から情報をもらったり、管理業者に相談したりしながら、入居希望者にとって魅力的な物件にしていくことが入居率確保につながるのです。

 

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